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【震災関連】 特別編 被災地レポート（アキュラホーム）地震にも負けず、津波にも負けず 被災地で頑張る工務店の姿震災による混乱が、少しずつではあるが落ち着いていくにつれ、被災地の現状が徐々に明らかになっている。工務店のネットワーク「ＪＡＨＢｎｅｔ（ジャーブネット）」を主宰する㈱アキュラホーム（宮沢俊哉社長）では、宮沢社長を含む社員が支援部隊として被災した会員工務店を見舞うとともに、建築物の被害状況を調査。被災地で頑張る工務店の姿とともに、「地震に耐える建物」の大きな条件が浮かび上がってくるレポートだ（資料・写真提供＝アキュラホーム）。
ジャーブネットの会員工務店約４５０社のうち、関東以北にある工務店は１３３社。約30％の会員が被災した計算になる。今回宮沢社長を含む支援部隊は、３月16日から25日にかけ、計３回に分けて宮城・岩手の会員工務店計９社を訪問した。
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宮城・加美町（震度５強）では、ライフラインの不通やガソリン不足が顕著である地域だが、鶴秀工務店㈱では震災翌日から鶴谷勉社長がＯＢ客の直接訪問を開始。２日かけて約４００件のＯＢ客を訪れた。ガソリンを節約するため、鶴谷社長が自らバイクや自転車の使用を率先。地域密着型の工務店として「地域の皆様のために、こういう時こそ自ら率先して行動しなければならない」と鶴谷社長は語ったという。
同社の周辺では、エコキュートの故障や屋根瓦の損傷が目立っているというが、修復できる技術者や職人は圧倒的に不足している。特に瓦は、関東地方でも入荷の滞りや人不足が目立っているが、被災地ではそが一層深刻な状況であることが改めて確認された。
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宮城・東松島市（震度６強）の㈱花坂ハウス工業は、津波によって甚大な被害を受けた。当初は事務局でも安否確認ができず、インターネット上の「消息確認」でようやく安否が確認されたそうだ。 同社は津波により自宅や工場が全壊、事務所も冠水した。しかし、モデルハウス（長期優良住宅）は倒壊せず、現在はそこで避難生活を送っている。
太陽光発電やエコキュートの貯湯タンク（生活用水）が避難生活に大変役立っているといい、花坂雅之専務は「さらに井戸の設置を促進すれば災害時に有効だ」と実感しているという。 支援隊が同社を訪問した時点（３月19日）では、まだ周辺に大量の水や泥が残ったままだった。そんな状況であるにも関わらず、花坂専務は「いつまでも意気消沈してはいられない」と、彼岸明けからＯＢ客訪問を開始すると語った。
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岩手・北上市（震度５強）の㈱千田工務店（千田孝道社長）でも、ライフラインが断たれる中、同社が手掛ける太陽光発電によるオール電化住宅が威力を発揮。災害時における自然エネルギーの強さが実証されている。
「携帯電話を充電できた」「炊飯器を使うことができた」などの声が顧客から多く寄せられている。社員全員が「太陽光発電を進めてきたことは間違いではなかった。今まで以上に太陽光（発電）を勧めていこうという確信が強く持てました」と実感したそうだ。
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