注文住宅の不具合指摘率 主要な検査項目で５割超　法改正施行後の現場ひっ迫に懸念

　ホームインスペクションなどを展開する㈱さくら事務所（東京都渋谷区）は、２０２４年１～12月に２６５件の新築注文住宅において、工事中の第三者チェックを実施した。その検査結果を集計したところ、主要な検査項目で不具合指摘率が50％を超えている事実が浮かび上がった。
　同社の第三者チェックは住宅建築の施工が正しく行われているかどうかを見るために行う。例えば、断熱材の施工ミスを発見する際、壁を施工した後には確認できないため、５～10回程度に分けて工事中の現場に赴く。
　不具合の有無は配筋、型枠、構造、防水、断熱に分けて実施したが、全ての項目において不具合の指摘率は50％を上回っていた。特に構造、防水、断熱の項目では指摘率が60％以上と高い。具体的にはビス留めの間隔が規定よりも広すぎる、防水シートの施工で隙間や破れなどが生じている、断熱材と間柱に隙間が生じているなどの事例だ。これら３項目の指摘率が高い点について同社は「住宅の寿命や住環境に特に大きな影響を与える」としている。
　このような施工ミスが発生する要因としては人手不足や検査体制の限界、工期の短縮化などが要因としている。同社は「住宅性能が高まれば高まるほど、施工ミスや不具合が発生するリスクも高まる」とする。その上で、建築基準法・建築物省エネ法の改正後について「現場は通常期以上に逼迫することが予想されるため、改正直後は特に注意が必要だ」と呼びかけている。

【日本住宅新聞2025年4月5日号より一部抜粋】