地球温暖化抑制に向け、必要不可欠な取り組みとして挙げられるのが温室効果ガスの削減だ。中でも多くの割合を占めるのが主に化石燃料を燃焼させると発生する二酸化炭素で、日本が排出する温室効果ガスの実に90・８％を占めるとされる。こうした中、木材は大気中の二酸化炭素を吸収し、伐採されたのちも燃やさない限り炭素として貯蔵し続ける性質を持つ。そのため、住宅をはじめとする建築分野でも積極的な木材利用の推進が期待されている。
我が国は、国土面積３７８０万㌶のうち、森林面積が２５０８万㌶と約３分の２を森林が占める世界有数の森林国だ。その約４割となる１０２９万㌶は人工林で、このうちの７割ほどが一般的な主伐期である10齢級以上と本格的な利用期を迎えており、森林資源はかつてないほどに充実している。ただ、こうした樹木も成熟するとともに二酸化炭素の吸収量は減少していく。そのため、「切って使って植えて育てる」循環を確立していくことが求められている。
【日本住宅新聞2024年1月15日号から一部抜粋】
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