日本の住宅づくりにおいて、国産材の存在は「選択肢の一つ」から「戦略的な資源」へと変わりつつある。住宅市場が多様化し、施主の価値観が細分化するなかで、木材に求められる役割もまた広がっている。耐震性や断熱性といった性能面だけでなく、環境配慮や地域貢献といった社会的価値が、住宅の評価軸として確かな重みを持ち始めている。
こうした潮流の中で注目されているのが、地域で育った木を地域で使う「地産地消型の木材利用」だ。国産材は、単に国産であるというだけではなく、森林の管理状況や伐採のタイミング、製材工程の透明性など、背景にあるプロセスが見えやすいという特徴を持つ。
住宅性能が高度化するほど、こうした見える化された品質は、工務店にとっても施主にとっても安心材料となる。
近年、各地の森林組合や製材事業者は、木材の安定供給に向けて体制整備を進めている。地域ごとに異なる樹種や材質の特性を生かすため、乾燥技術や加工精度・・・
【日本住宅新聞2026年1月25日号から一部抜粋】
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