住宅に求められる価値が「性能」から「健康」へと移りつつある中で、化学物質過敏症や嗅覚過敏を抱える施主への対応が工務店の重要な課題として浮上している。
建材に含まれる揮発性有機化合物（VOC）への反応は個人差が大きく、一般的な基準を満たしていても体調不良を訴えるケースが後を絶たない。建築後のクレームや長期的な関係悪化を避けるためにも、計画段階からの丁寧な聞き取りと、適切な建材選定が求められている。
事実として、厚生労働省が定める室内濃度指針値は存在するものの、化学物質過敏症の発症メカニズムは医学的にも未解明な部分が多い。症状の程度も、微量の匂いで頭痛を訴える人から、建材の種類によって呼吸困難に近い反応を示す人まで幅がある。
こうした背景から、自然素材を中心とした建材の採用に注目したい。無垢材、漆喰、珪藻土など、化学物質の含有量が少ない材料は、過敏症の施主から一定の信頼を得ている。
ただし、自然素材であれ・・・
【日本住宅新聞2026年2月5・15日合併号から一部抜粋】
価格競争を超える体験価値 無添加リフォームの差別化戦略
次の成長軸は「企業価値最大化」 工務店・ビルダーの戦略を提言
温水式衣類乾燥機の開発へ 集合住宅への提案を強化
空調・給湯の技術基盤を統合 壁掛けエアコンの世界需要に照準
省エネ基準比最大34.7％の改善見込む 家庭用エアコンの省エネ基準改正
代理店の業務効率化に 対話型AIチャットツール提供開始
斜め45度のビス打ちで149kNの高耐力を実現
無駄そぎ落とした外観の金属製外壁材「SP-ガルノート」3月発売
【インタビュー】坂本雄三 東京大学 名誉教授
【トップインタビュー】JKホールディングス㈱ 青木 慶一郎 代表取締役社長
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「結露診断士」資格を共同開発 赤外線技術で結露の箇所可視化
地域へ投資呼び込む政策提言 若者離れや魅力不足解決へ
訃報：坂本雄三先生
住宅ローン減税の延長が閣議決定 既存住宅、コンパクトな住宅への支援が拡充
新築・買換え・リフォーム下支え 税制大綱 特例措置の延長と強化
能登半島地震から2年の状況公表 今年は本格的な再建・復興フェーズへ
新年は企業価値の新創出と共存のための「協業」戦略へ
波乱の年明けと木材産業の使命 国産合板・木材製品を作り続ける
MAKE HOUSE社名変更 KINO BIMとして木造BIM推進
木製ブラインドの売上一部を寄付 森林再生活動支援に
インテリア資材を活用 廃盤商品を造花に
SP-ガルブライトⅡ標準品に 3000㎜品を追加して発売
断熱改修の補助拡充で市場が変わる ストック価値の再構築力へ
適正な労務費等の確保に向け「駆け込みホットライン」機能拡充
建築物LCA 28年度に制度開始へ 大規模建築物からステップ導入
