我が国の最終エネルギー消費の約３割を占める業務・家庭部門。昨年10月に菅首相が「2050年カーボンニュートラル」を宣言したことは記憶に新しいところだが、同目標を達成するためには、更なる住宅・建築物分野での省エネルギー化や脱炭素化に向けた取り組みの一層の充実・強化が不可欠とされる。こうした中、近い将来に国の方針を受けて「屋根には太陽光パネルが設置されているのが常識」という時代が到来するかもしれない――。
【日本住宅新聞2021年４月25日･5月5日合併号から一部抜粋】
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