脱炭素時代 熱交換換気の活用を 《新住協》鎌田代表理事講演

政府が検討を進める地球温暖化対策計画では2030年度の温暖化ガス排出量を家庭部門においては66％削減とする方向が示されている。産業部門と比較して熱よりも電気を使用する割合が高いことからも住宅における電力の削減が焦点となる。このほど、（一社）新木造住宅技術研究協議会（新住協）は東京支部研修会を開催した。冒頭、鎌田紀彦代表理事は「脱炭素の問題を考慮すると、暖房エネルギーは相当削減しなければならない。その上で重要なファクターといえるのは熱交換換気システムだ」と発言した。

 【日本住宅新聞2021年８月25号から一部抜粋】