【電化住宅特集】電気代高騰時代こそ真価を発揮

電気料金は中東情勢の悪化によって燃料価格が高止まりし、早ければ6月ごろから上昇が反映される見通しが強まっている。さらに一部報道では、政府が7~9月の冷房需要期に向けて電気・ガス料金の補助を検討しているとされ、家計負担の増加を抑えるための対策が議論されているという。
外部環境の不安定さが続く中で、電化住宅は電気料金の影響を受けやすい住宅として不利に見える可能性がある。
しかし、住宅のエネルギー構造はすでに過去とは大きく異なっている。断熱と気密の性能向上が全国的に進み、外皮性能の底上げが標準化しつつある。設備機器も高効率化が進み、エコキュートなどの給湯設備は消費電力を抑えながら必要な湯量を確保できるようになった。
照明はLEDが一般化し、住宅全体の電力消費は以前より確実に減っている。電化住宅は電気を大量に使う住宅ではなく、電気を効率的に使う住宅へと変化している。
太陽光発電の普及と売電価格の低下により、自家発電・・・
【日本住宅新聞2026年5月25日号から一部抜粋】














