『となりのえんがわ』 既存建築物の省エネ化を推進

昨今住宅における省エネ対策の取り組みが高まっている。例えば、国はＺＥＨで、2030年までに新築住宅の平均で実現することを目標にしている。さらに先日政府は新築住宅等で断熱材の導入を義務化するなど取り組みの話し合いを行った。こうした中、住まいと環境東北フォーラムは、第29回Ｈ＆Ｅレター勉強会「『となりのえんがわ』における断熱気密耐震補強とその効果について」を5月14日に実施した。Ｈ＆Ｅレターとは、同団体が会員の執筆によるニュースレターを会員向けに偶数月末に発行しているもの。

 【日本住宅新聞2021年５月２5日号から一部抜粋】