室温18℃以上かつ 湿度40％以上に維持が重要

世界保健機構（ＷＨＯ）は、住宅における健康上の負担の軽減に向けて暖かい室内環境が実現することを求めている。こうした中、最新のエビデンスを取りまとめた住まいと健康に関するガイドラインを2018年11月に発表。低い室内温度は冬期の死亡率や呼吸器系疾患等の罹患率の増加につながるため、ガイドラインでは寒さによる健康影響から居住者を守るための室温として、18℃以上を強く勧告している。18℃は室温の下限値として、一般住民の健康を守るため、安全でバランスのとれたものであると推奨し、特に高齢者や子供の暮らす住宅は、さらに暖かくする必要があると提言する。

 
【日本住宅新聞2021年11月15号から一部抜粋】