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太陽光発電の自立機能が災害時に有効

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観測史上最も大きな最大瞬間風速を記録した台風15号の影響で、9月10日以降、千葉県や神奈川県など関東各県で大規模な停電や断水が続いている。思い出されるのがちょうど一年前に発生した北海道胆振東部地震の直後に発生した北海道全域に及ぶ大規模停電。その際、太陽光発電システムを搭載していた住宅では、自立運転機能を活用して難を逃れた例が少なくなかったと言われている。これ以降、政府や太陽光発電の関係者・メーカーはいざという時のために、あらかじめ自立運転機能の活用方法を確認しておくことを呼び掛けている。余剰電力買取期間が終了する卒FITの住宅用太陽光発電も今後増えることから、自家消費の拡大が推奨されているほか、地域の小規模電源を繋いだバーチャル・パワー・プラント(VPP)による分散型電源の取り組みも徐々に増えている。太陽光発電を搭載した住まいづくりも増えている現在、地場工務店もこうした動きに積極的に関わる姿勢が重要になっている。

 【日本住宅新聞2019年9月15日号から一部抜粋】

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