第45回ジャパン建材フェア1.5万人来場　売上と環境配慮 両立する戦略 モデルハウスに炭素貯蔵量を表示

　ジャパン建材㈱（東京都江東区）は８月22～23日に東京ビッグサイト（東京都江東区）で「第45回ジャパン建材フェア」を開催した。会期中の来場者数は１万５０３４名。売上は３１３・９億円だった。
　ジャパン建材フェアは即売会や商談のほか、学びの場として活用できる講演会なども用意されている。同社サステナビリティ推進課の村川真美氏によるセミナーもそのひとつだ。
　テーマは木質建材における炭素貯蔵量の表示をどのように事業者の販売促進につなげていくかというもの。環境配慮を経営に盛り込む上でどのようなＰＲや営業戦略を行えば販売につなげられるか、具体的な知見が披露された。
　ジャパン建材は２０２３年11月に商品ごとの炭素貯蔵量を伝票に表示する取り組みを開始した。これは業界初となる。対象商品は同社の合板・木材製品のプライベートブランド「ＪーＧＲＥＥＮ」や「森林認証材」となっているが、今後さらに対象商品が拡大されていく見込みだ。
　冒頭、村川氏は合板一枚あたりが固定する二酸化炭素量の体積が直径２・７ｍの球体に相当することを話した。このデータが体感できる展示も会場内に設置されていた。
　このような木質建材を多く使用して建築する木造住宅の供給は、それだけで地球温暖化防止に貢献しているといえるが、どれだけ貢献しているのか明確化するのが課題。数値化して施主様に示すのが「炭素貯蔵量の表示」の目的である。
　炭素貯蔵量の表示には「潜在的な需要がある」と村川氏は指摘。すべての消費者が環境負荷の軽減を求めているわけではないことから、要望がなければＰＲは不要である、と考えられてしまうケースもある。
　しかし、環境貢献の必要性はすでに注目されており、今後ますます高まっていく見込みだ。村川氏は一例として「工務店様がモデルハウスに炭素貯蔵量を表示する」取り組みを挙げる。１世帯の年間二酸化炭素排出量と、炭素貯蔵量を比較して、その家がカーボンニュートラルに何年間貢献できるのかを示すのも有効という。
　現在世界的に注目されているＬＣＡ（ライフサイクルアセスメント）という指標もある。これは製品原料の採掘からリサイクル後までの生産活動で生じた環境負荷を総合的に捉える指標だ。しかし、この方法は難易度が高いとされており、炭素貯蔵量の表示の方が比較的容易といえる。
　村川氏はこのような取り組みを提案しているが、同時に最終的なＰＲの対象となる木造住宅の施主様については「炭素貯蔵量の表示についてピンと来る人はまだ少ない状態」と打ち明ける。
　そこで同社は炭素貯蔵量の伝票等への表示において施主様との環境貢献度の共有をさらに推進するための名称「たんちょ」を考案した。炭素貯蔵量を略した名称だが、発音しやすさも意識している。さらに親しみやすさを演出するためにマスコットキャラクターの「たんちょ君」も打ち出した。
　最後に村川氏は「販売につなげるには、お客様への分かりやすいＰＲが役立つ。炭素貯蔵量を表示する取り組みを推進することで、売上と環境配慮の両立が図れるのではないか」としめくくった。

【日本住宅新聞９月５日号より一部抜粋】