「今まで通りの住宅づくり継続していけばいい」　ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー２０２４表彰式

　３月26日、（一財）日本地域開発センターはハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー２０２４表彰式を開催した。これは建物躯体と設備機器をセットとして捉え、トータルとしての省エネルギーやＣＯ２削減等へ貢献する優れた住宅を表彰する制度。２００７年に「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック」として創設され、２０１２年からは設備機器の対象を拡大、「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」として継続して実施してきた歴史を持つ。
　具体的には①外皮・設備の省エネ性能値、②多様な省エネ手法の導入、③省エネ住宅の普及への取り組み――の３点から評価。建物躯体とエネルギー設備機器をセットとしてとらえ、トータルとしての省エネ性能の優れた住宅を表彰し、さらなる環境負荷削減の推進と快適な住まいの実現に貢献することを目指している。
　今回応募総数１４８社計１５８シリーズの中から見事大賞に輝いたのは小林住宅㈱、ヤマト住建㈱、㈱リビングディー第一建設の３社。このほか、特別優秀賞96件、優秀賞51件が受賞の栄に浴した。
　当日講評を行った坂本雄三審査委員長は「今回受賞した上位50社の性能は、その多くが先日補正予算で発表された子育てグリーン住宅支援事業におけるＧＸ志向型住宅で補助額を受けとれる内容だ」と指摘。「今まで通りの住宅作りや販売を継続していけばいいことが改めて確認された」とまとめた。
　なお、運営元の（一財）日本地域開発センターは４月１日に財団法人から一般社団法人へと変更したが、２０２５年においても同制度を引き続き主催していく方針としている。

【日本住宅新聞2025年4月5日号より一部抜粋】